コロナパンデミックだけでなく、過去に起きた巨大地震も一帯一路の地域と重なるのでは？と思い、検証してみました。
今回は東南アジアを中心に調べていきます。
スマトラ沖地震
2004年に起きたスマトラ沖地震も、津波で甚大な被害が出ました。スマトラ沖地震はインドネシア西部、スマトラ島北西沖のインド洋で発生したマグニチュード9.0の地震です。
スマトラ沖地震による死者・行方不明者は各国の合計で22万7,898人と言われています。
東南アジアを襲った巨大地震。
この地域、一帯一路の参加国と思いっきり被ります。
以下は前回の記事の中で、主にRAPT理論＋αの記事を元に簡単にまとめたものです。
・パキスタン ー グワダル港を中国・パキスタン経済回廊（CPEC）の沿岸ターミナルに選定。その後、中国国営企業がグワダル港を運営するようになった。 ⇒ 中国人が密漁するようになり、現地の漁業者と家族の生計が破綻。
【パキスタン】一帯一路計画によって、中国主導の「トロール漁マフィア」が急増 漁獲量が激減し、住民の生計手段が奪われる
・スリランカ ー アジアと中東・アフリカを結ぶシーレーン（海上交通路）の要衝であるスリランカ。中国からインフラ整備のために多額の資金を借りていた上、コロナの影響で主要産業である観光業が大打撃を受けたことも相まって破綻。国民が暴徒化。
2018年、返済不能のため、スリランカのハンバントタ港が中国の国有企業に引き渡され、港の運営権は99年間中国が掌握することに。
物資不足や物価高騰も深刻で、ガソリンを購入するにも長蛇の列を作って順番を待たなければならず、市民は「こんなことは内戦期（1983～2009年）にもなかった。停電で冷房もかけられず、高齢者が続々と体調を崩している」と不満を噴出させている。
【スリランカ】中国に借金漬けにされて破産、「一帯一路」に参加して債務の罠にハマる 中国は高利息でボロ儲け
・ミャンマー ー 中国はミャンマーを地政学的に「一帯一路」の重要拠点と位置づけており、以前から乗っ取りを進め、ミャンマーの企業を次々と買収し、大量の中国人を流入させてきた。
中国とロシアはミャンマーに武器を提供しつづけ、1,500人以上のミャンマーの人々が虐殺された。
ミャンマーの古都マンダレーは人口120万人の半数以上が中国系となり、地元の人々は「中国人にめちゃくちゃにされた」「私たちの愛するマンダレーは死んだ」と嘆いているそう。
【アウンサンスーチー拘束の真相】ミャンマーの軍事クーデターも、中国の「一帯一路」の重要拠点を獲得するための破壊工作だった!!
インドネシア ー 首都ジャカルタと西ジャワ州の州都バンドンを結ぶ142.3kmのヤワン高速鉄道は、材料や機械などを中国から高い金額で仕入れなければならない仕組みになっており、357億をインドネシア政府が中国にに払わなければいけないことに。
水質汚染、大気汚染、洪水など深刻な環境問題が生じ、訴訟問題へと発展。
中国から多数の労働者を連れて来るため、インドネシア人の雇用が奪われている。年々中国に借金漬けにされている。
・ラオス ー 鉄道や高速道路、コンドミニアム、商業施設、ダム開発など、インフラ権益をすべて中国に掌握されている上に中国へ債務の罠に
中国による不動産や農業、鉱山開発などへの投資が相次いで行われ、2020年における中国からの直接投資の金額は、82億ドル（日本円でおよそ9300億円）で、海外からの投資の7割以上を占めている。
さらに、ミャンマー、ラオス、タイ、カンボジア、ベトナムを流れるメコン川の上流域では、治水や発電のためにダムの建設が相次いでおり、下流への水の流れを制限しているため、タイやベトナムでは毎年のように水不足となり、2019年には深刻な干ばつが発生した。
メコン川は6,000万人の流域住民の生活を支える重要な河川だが、魚の量も激減し、漁師の生活も危ぶまれてる。
・ザンビア ー アフリカ南部のザンビアは13日（2020.11）、同日が支払期限だったドル建て国債の利払いをせず、デフォルト（債務不履行）状態となった。対中債務残高は2019年末時点で34億ドルと、15年末から2倍強に膨らんでいた。新型コロナウイルスで返済に窮し、債権者が利払いの繰り延べに応じなかった。新型コロナの流行以降、アフリカで初のデフォルトとなる。
モパニ鉱山を担保にされる
東南アジアはほとんどの地域が一帯一路の拠点になっていますね。
しかも中国に債務を返済できなくて経済を悪化されたり破綻してしまったり、中国人によって人的な害を被っている国も多いようです。
東南アジアのスマートシティ化
インドネシアでは、被害が甚大だったパダン・アチェを中心にスマートシティ化が進められています。
Microsoft Word – 091025パダン地震報告書.doc
上記にはありませんが、被害が大きかったタイもスマートシティ化が進められています。
ファーウェイが、タイのスマートシティ化と5G導入に投資をしているようです。
ファーウェイはバンコクのデジタル経済振興公社（DEPA）内に「5Gエコシステム・イノベーション・センター」を開設。2022年末までに4億8,000万バーツを投資し、同社の5G機器やソリューションの導入を図るほか、毎年100社の中小企業・スタートアップを育成するとしている。また、2020年3月にはタイで初めて携帯キャリアによる5Gの商用サービスがスタートした。これはファーウェイと最大手通信会社アドバンスト・インフォ・サービス（AIS）が提携し、「AIS Fibre」ブランドで展開するものだ。2020年10月には国立シリラート病院との間で、5Gシステムを活用した病院のスマート化について覚書を締結した。
難航するインフラ投資、拡大するデジタル投資（タイ、中国） | コロナ禍後の新時代、中国企業はどう動く – 特集 – 地域・分析レポート
ファーウェイはコロナを起こして一帯一路を進める主犯でしたね。
やはり狙いは資源か
一帯一路の参加国は資源が豊富な地域だと書きました。（こちらから）
東南アジア一帯も非常に海洋資源が豊富な地域です。また、海上交通の重要拠点なのだそうです。
１．そもそも南シナ海は誰のものか
中国は南シナ海の領有権について、夏王朝と漢王朝の記録にまでさかのぼる歴史を根拠に主張している。１９４７年には、蒋介石率いる中華民国が南シナ海の調査を行って詳細な地図などを作成し、自国の領海であることを示す「十一段線」を引いた。その後、中華人民共和国となって以降は「九段線」と改められている。
一方で米国は、南シナ海は公海であり、同海域での領有権は「海洋法に関する国際連合条約（ＵＮＣＬＯＳ）」によって決められるべきだと主張している。
２．なぜ中国は南シナ海を支配したいのか
南シナ海を制すれば、海上交易の要衝を支配することになるからだ。中国が輸入する石油の大半は、同海域を通って輸送されている。また、中国は東アジアや東南アジアの国々に向かう輸送を妨害したり、妨害すると脅すことも可能になる。また外国の軍隊、とりわけ米軍が同海域に立ち入るのを拒否することもできるようになる。
さらに、南シナ海の海底には大量の原油や天然ガスが眠っている可能性がある。同海域を支配すれば、中国が現在保有する水準をはるかに超えたエネルギーの安全保障と独立性を獲得することができる。
３．最大の原因は資源確保
中国が実効支配を強める最大の理由が海洋資源にあります。南シナ海は漁業も昔から盛んで、大陸棚では昔から石油と天然ガスも採掘されています。
中国が他の国の海域に侵入するのでよくトラブルが起こっています。ひとえに中国がかたくなに領土を主張するのは、天然資源や排他的経済水域が目当てですね。
蒋介石→イエズス会→日本財団→地震
赤い線を引いた蒋介石は、ファーウェイ集団や青幇（アヘンを広めたヤクザ）の先祖に繋がる人物です。
蒋介石は中華民国の総統にもなった人物だから中国共産党とはむしろ対立関係にあると思われるかも知れませんが、裏で繋がっています。
蒋介石の妻・宋 美齢は台湾を牛耳っていました。姉の宋 慶齢は孫文の妻となり国民党だったはずが、戦争が終わってみると中華人民国国家副主席になっていたという人物です。
彼らは各国に子供をスパイとして入り込ませ、どちらに転んでも自分たちが利益を得るようにしてきたのです。
この宋家三姉妹の父はメソジスト教会の宣教師＝フリーメーソンであり、客家です。
母親は「イエズス会の改宗者である徐光啓の末裔」とあります。
イエズス会は人工地震を起こす装置「ちきゅう」を所有する日本財団(笹川財団）とも非常に近い関係です。
イエズス会といえば「フランシスコ・ザビエル」ですね。ザビエルはキリスト教を装い、「クロ宗」という悪魔教を広めました。「クロ宗」はこの絵の通り生きたまま臓器を取り出す儀式を行う宗教です。
フランシスコ・ザビエルと田布施システムの怪。明治維新は「清和源氏」の末裔による権力獲得のためのクーデターでした。
イエズス会と真言密教と浄土真宗と人肉食信仰「クロ宗」の奇妙な接点。フランシスコ･ザビエルを日本に招いた「ヤジロウ」から分かる悪魔教の現実。
まさに中国共産党が法輪功の信者やウイグル人に対してしていることと全く同じです。
【中国共産党の臓器狩り】法輪攻学者などから強制的に摘出した臓器を販売し、巨万の富を築く
日本とインドネシアと中国
日本とインドネシアの間にも、「日本インドネシア協会」が設立されています。この協会は、群馬人脈の福田康夫が会長になっており、歴代会長に鹿島建設の会長である鹿島守之助が勤めています。
鹿島守之助は原発を日本に持ち込んだEUの先駆者クーデンホーフ・カレルギーを崇め、日本初の原子炉を建てました。
クーデンホーフ・カレルギーは、一帯一路のヨーロッパ版である汎ヨーロッパ主義を掲げ、欧州統合活動をした人物です。この活動がEUに繋がりました。
NWO（世界統一政府）の提唱者がフリーメーソンであり、日本人であるという確たる証拠。
NWOも原発もNHKも自動車もタクシーも、全てがフリーメーソン絡みの天皇の親戚一同の儲け話です。
ちなみに下記の系図を見ると分かりますが、「福田康夫」と「鹿島守之助」は親戚関係でもあります。
更に福田家一族は中国系ユダヤ人「李家」の血筋で、中国共産党のスパイであることがRAPT理論によって既に暴かれています。
福田康夫は香港の大富豪・李嘉誠にそっくりですね。
「日中国交正常化50周年」を前に、李家かつ中共のスパイ「福田達夫」が防衛大臣に就任するとの噂が広まる 「福田達夫」の愛読書は「日本沈没」
以上から見ても、東南アジアは中国共産党や日本財団、ファーウェイなどが狙っている地域だと分かります。
ですからこのスマトラ沖地震も、一帯一路のために起こされたとしか思えません。
インドネシアで地震が多い理由は？実は日本とも関係があった！？
この地域は洪水も多いようです。
Microsoft PowerPoint – …..A.W.A…..R…Q.ppt (msadglobal.jp)
気象操作もケムトレイルで行えます。
「一帯一路」重要拠点・カンボジアの悲惨な過去・ポルポト
一帯一路の重要拠点であるカンボジア。
劉江氏「中国には『金持ちになるには、まず道を作れ』という、ことわざがあります。陸・海だけでなく空の道、つまり空港も重要なのです」
地図には､中国から伸びる黄色の矢印がカンボジアを取り囲んでいる｡中国の国家戦略｢一帯一路｣｡陸と海で中国とヨーロッパを結び､その沿線の国々にヒト､モノ､カネを送り込む巨大な経済圏構想だ｡海上航路＝シーレーンを重視する中国にとって、カンボジアは極めて重要な位置にある｡対岸のマレー半島では､インド洋につながる運河を建設する計画も進む｡カンボジアの戦略的意義は高まっている｡
カンボジアといえば、1970年代「ポル・ポト」政権による150万人以上の大虐殺が起きた場所です。歴史的にも人類史上、大変悲惨な事件です。
ポル・ポト率いるクメール・ルージュ(カンボジア共産党）は、中国の指示によってこの大虐殺を起こしたとも言われているそうです。
実はポル・ポトは、1949年にパリに留学した際、毛沢東の思想に感化され、極端な社会主義を信奉するようになり、毛沢東の影響を強く受けた結果、カンボジア大虐殺を引き起こしたと言われています。
しかも、このカンボジア大虐殺は、中国の指図によるものだとの見方もあります。
1950年代からポル・ポトは頻繁に中国を訪問し、中国共産党の党員から政治的、軍事的教育の理論について教育を受け、1975年6月にポル・ポトとクメール・ルージュの構成員とが毛沢東と北京で面会しました。
その際、毛沢東は持論の「无产阶级专政下继续革命理论（プロレタリア独裁の下で革命を継続するための理論）」を説き、マルクス、・レーニン、スターリンが執筆した30冊を超える本を贈ったと言われています。
このときクメール・ルージュは、中国から少なくとも10億ドルの無利息の経済的かつ軍事的な支援を受けましたが、外国からの支援のうち、90%ほどを占めていたと推定されています。
こうした事実から、カンボジアは当時すでに中国の支配下にあったと言っても過言ではありません。
200万人の命を奪ったポル・ポト率いるクメール・ルージュのカンボジア大虐殺も、中国共産党（毛沢東）の指示によるものだった
中国の「一帯一路」が元凶。カンボジアで人身売買被害に遭う台湾人続出の衝撃(MAG2 NEWS) – goo ニュース
このように、過去に起きた大量死を伴う事故・事件・自然災害と思われていたものは、実は「中国共産党」によるものだったことが次々と発覚しています。
このような残虐なことを平気で行う者たちに今まで私たち人間は支配され、全く気付かずに生きてきました。しかし、RAPT理論によって本当に沢山のことが暴かれました。
更にRAPTさんが宣布して下さる御言葉によってどのように悪を滅ぼせばよいかを分かったことで、神様の御力が強力に働いてくださるようになりました。
私たちは奇跡的な時代に生かしていただいているのです。
しかし普通に生きていても、むしろ悪い方向に向かっていると思うしかないかもしれません。
それは、御言葉で神様の考えを学ばないと味わえないからです。
ぜひ、RAPT理論と御言葉を学ばれて、今の時代がどれだけ素晴らしい時代なのかを知っていただき、御言葉を実践されてその素晴らしさを味わっていただきたいと思います。
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